車が欲しいと思った場合、新車、中古車に関わらずクルマの購入費の他に保険料や車検代、税金、メンテナンス費用などいろいろな維持費がかかってきます。
中古車を安く購入できたとしても維持費の方が高くてビックリ！ なんてこともありますので、事前のシミュレーションが大切です。そこで今回は新車、中古車を購入したときの維持費について解説します。
クルマの維持費の種類
クルマの維持費は大きく分けると「クルマの購入時にかかる費用」と「クルマの購入後にかかる費用」の2つがあり、それぞれ分けて何がどのくらいかかるのか考えてみます。
クルマ購入時にかかる費用
まずは新車、未使用車、中古車にかかわらず購入までにかかる費用を項目別に紹介します。
車両本体価格
クルマを購入するときにかかるのが車両本体価格です。当然ですが同じモデルであれば新車のほうが中古車よりも価格は高くなるのですが、新車は誰も乗っていない、傷や汚れがない、自分の好みのボディカラーやオプション装備を選べるといったメリットがあります。
中古車でも未使用車は、新車と中古車のそれぞれのメリットを持っているので中古車市場でも人気があります。
未使用車とはディーラーで試乗車や展示車として新車登録はされたものの、走行距離が少ないクルマのことです。
クルマの購入予算は一般的に年収の50％以下にするのが良いと言われていますので、新車、未使用車、中古車を購入する一つの目安にしてみてください。
税金（消費税、環境性能割、自動車重量税）
クルマの購入には「消費税」「環境性能割（旧：自動車取得税）」「自動車重量税」といった3つの税金がかかります。
「消費税」は、新車、未使用車、中古車でもかかり、高額な買い物であるクルマでは見過ごせない費用となります。
※「消費者に分かり易く」という観点から自動車販売店は消費税込価格を表示するよう一般社団法人自動車公正取引協議会より指導されています。
「環境性能割」は、2019年9月までは自動車取得税と呼ばれていた税金のことで、クルマの燃費性能に応じて税率が変化します。税額は取得価格（車両本体価格、オプション、納車費用など）に対して0～3％課税され、新車、未使用車、中古車も対象です。
「自動車重量税」は、クルマの重量によって税率が決まる税金で、0.5トン単位で税率が上がっていき、新車登録時や車検ごとに支払います。そのため車検が残っている未使用車や中古車を購入するときには自動車重量税はかかりません。
またクルマがエコカー減税適用であれば、新車登録時（25％減、50％減、75％減、免税）、継続検査時（50％減、免税）には自動車重量税の減税もしくは免除されます。
初年度登録年月から13年経過、18年経過のクルマは税金が高くなります。
※国土交通省の「次回自動車重量税額照会サービス」にて車台番号を入力すると、エコカー減税適用車両も正解な税額を調べることが可能です。
その他の諸費用
その他の諸費用としては、「自動車リサイクル料金」「納車費用」「手続代行手数料」等があります。
「自動車リサイクル料金」は、自動車リサイクル法によって定められた費用のことで、金額は車種やグレードによっても違いますが6,000円～20,000円程度かかります。
自動車リサイクル料金は新車、中古車に関わらず、購入時に必ず支払う必要があります。
「納車費用」は、販売店によって異なりますが、相場としては納車する場所が販売店から近い場合（クルマで30分以内）だと5,000円～10,000円、遠い場合（クルマで2時間以内）だと10,000円～30,000円です。
販売店でクルマを受け取る場合は納車費用が無料になることもあるので、あらかじめ確認しておきましょう。
「手続代行手数料」は、クルマ購入のときに必要な手続きを販売店に代行してもらうときにかかる手数料のことで、「車両登録代行費用（30,000円前後）」や「車庫証明代行費用（20,000円前後）」「検査登録届出代行費用（10,000円前後）」などがあります。
販売店によっては、車庫証明の取得をご自分でおこなう事で費用を削減することができます。
クルマ購入後にかかる費用
次にクルマを購入した後にかかってくる費用を項目別に紹介します。
自賠責保険料
自賠責保険とは強制保険とも呼ばれ、すべてのクルマに対して加入義務があり、新車登録時や車検時に支払います。長期契約したほうが保険料は安くなります。
任意保険料
任意保険は自賠責保険とは違って加入義務はありません。しかし、交通事故を起こした場合は自賠責保険ではカバーできない保険金や賠償金を補償するためにも任意保険の加入は推奨されています。
任意保険料は保険内容が同じであっても保険会社によっても異なり、事故や違反歴、スポーツカーや高級車、走行距離、クルマの使用目的などによっても変わってきます。
自動車税
自動車税は毎年4月1日現在においてクルマを所有していると課税される税金です。
税率は排気量によって異なり、また、2019年10月1日以降に初回新規登録したクルマの場合は自動車税が若干引き下げられます。下の表は自動車税グリーン化特例の適用を受けない場合の税率です。
軽自動車税、自動車税の税額一覧（引き下げ前）
車検費用
車検は2年（24ヵ月）ごとに受ける必要があり、車検には「法定費用」「車検基本費用」「部品交換費用」がかかります。
法定費用とは自賠責保険や自動車重量税、印紙代のことです。車検基本費用とは定期点検料、測定検査料のことで、自分でやらない場合は代行手数料もかかります。部品交換費用とは点検の結果によって交換する部品がある場合にかかります。
車検基本費用の目安としては軽自動車で25,000円、普通自動車では33,000円～。
新車の場合に限り車検は3年後ですが、車種や用途によって違ってきますので注意が必要です。
駐車場代
クルマを所有するうえで必要なのが駐車場です。家にガレージがある場合はいいのですが、集合住宅や月極で駐車場を借りている場合はかかってきます。
駐車場代は住んでいる地域や、屋根・シャッターありなどによってかなりの差があり、東京都でも20,000円～50,000円といった具合に条件によって違ってきます。
消耗品費（燃料、タイヤ、オイル）
消耗品費はクルマを運転すると減るものと、運転しなくても劣化するため交換しないといけないものがあります。
運転すると減るものの代表が燃料です。総務省の発表によると、2人以上世帯の2018年家計統計では、ガソリンの購入量は全国平均482.1リットルで燃料代は68,927円でした。
走れば走るほど燃料代がかかるのは仕方がないですが、クリーンディーゼルやハイブリッド車、EVを選べば節約できるでしょう。
タイヤやエンジンオイル、ブレーキフルードなどは乗らなくても劣化していくため定期的な交換が必要です。
メンテナンス費用
メンテナンス費用は定期的なメンテナンスをする費用や修理にかかった費用のことです。
修理費用はいつクルマが故障するのかによっても違ってきますが、基本的にクルマのパーツは交換時期が決まっているので、万が一のトラブルに遭わないためには定期的なメンテナンスと部品の交換をおすすめします。
メンテナンスはディーラーよりもクルマ修理業者やガソリンスタンド、カー用品店で行ったほうが安く上がるでしょう。
また輸入車のほうがメンテナンス費用は高い傾向があります。
高速料金
燃料代と同じで、高速料金も使わないとかかりません。高速道路を使うのであればETCは入れておきたいものです。
ETCを使えば料金所での支払いがスムーズになるだけでなくETC割引があるからです。
例えば東京湾アクアライン（浮島ICから木更津金田ICまで）の普通車の通行料金は、通常料金が3,140円なのが、ETC車割引後料金は800円とかなり安くなります。
クルマを売却してカーリースやカーシェアという選択肢も
新車、中古車に関わらず、クルマを持っているだけで税金、車検、保険、駐車場代、消耗品費、メンテナンス費などお金がかかります。
あまり乗らないというのであれば、クルマを売却して必要な時にレンタカーやカーリース、カーシェアなどを利用するのも良いかもしれません。必要なときだけクルマを借りるのであれば、クルマを持っていることでかかる費用を削減できるからです。
まとめ：クルマは維持費も考えて購入しましょう
クルマは購入費だけを考えがちですが、輸入車や大排気量車、チューニングカーなどの場合は維持費も高くなるので、購入後の維持費も考えたほうがいいでしょう。
何に維持費がかかるのかあらかじめシミュレーションをして、ご自分のカーライフにあったクルマを購入して後悔のないクルマ選びをしてください。
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